「変わる暮らし」について、「環境問題・災害リスクの深刻化」、「少子高齢社会の進行」、「グローバリゼーションの進行」の3点を指摘。持続可能性ある社会のためには、個別にそれに合った対応をするのではなく、包括的な対応が必要になると語りました。そして「予測困難な環境変化にしなやかに対応するために、異なる価値観が共存できるレジリエンス（回復力・復元力）が大切である」と結論。その「住まいのかたち」は地産地消、あるものを有効活用する発想も必要で、例えば、京都の町家や大阪のかつての借家などが参考になると語りました。

老化を「第1期（65～74歳）」「第2期(75～84歳)」「第3期(85歳～)」に分け、老化の進行が暮らしにどう影響するのかを考察。高齢者は身体能力の低下や関係性の喪失はあるものの、学習能力は衰えないことを指摘。ゴミ問題や医療問題など実際の暮らし方とともに、家事・運動・人付き合いという3習慣を起点とした生活の再構築と「最期まで自宅でひとり暮らし」を貫くための自立を支援する住宅プランを提示しました。

第2次ベビーブーム世代に焦点を当て展開、この世代はいわゆる団塊ジュニア世代で、「単身者世帯が多い」という調査結果をふまえ、団塊ジュニア世代が高齢化を迎える際には、「新たな住まいのムーブメントを生み出す可能性がある」と指摘。「住まいの中に、他の人が気軽に立ち寄れる場を確保するなど、人や社会のつながりをどう維持していくかが鍵」と語りました。

「ともに住まう」ことを視点に住まいの役割にスポットをあてました。「今後は家事と仕事をどう考えるのかで変わってくるはず。さらに家族再編の時代がやってきて、性別の固定的な役割分担から解放され、新たな家族像ができるのではないか。それに伴い、住宅や暮らし方も変わっていく」と考察。

冒頭、アメリカの未来学者、レイ・カーツワイル氏が発表した「シンギュラリティ（技術的特異点）」について紹介。「人間と技術が融合するその先に何が起こるのか」という問題を提起。また東日本大震災をふまえ、大震災が起こる可能性も大いにあります。これからは「人口・世帯の減少」「産業構造の転換」「エネルギー転換」と「大地」という深層問題を串刺しできる答えのひとつとして、「家守り」と「まち守り」をかけ合わせ、多彩な世代と人材がより豊かに共存できる「むら」の時代の到来について、実例を交えながら提示しました。

「シンギュラリティはもうすぐそこ。そのとき、人間の尊厳をどう保っていくのか」と問題を提示。アメリカで独自の自給自足生活を営むアーミッシュを例にとりながら、「AIなどのテクノロジーの進展は止められません。今後、テクノロジーのコントロールに頼りすぎず、人が選択できるよう抑制することが必要」と語りました。